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弁理士法人オンダ国際特許事務所の福利厚生・オフィス環境の口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2024年06月06日

回答者: 男性/ 事務/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員

2.9
口コミ投稿日:2024年06月06日
福利厚生:
住宅補助はありませんが、他は普通程度に揃っています。
通勤手当は月上限5万円程まで出ますが、交通手段はなるべく料金が安いものでなければ認められません。例えば、新幹線は、弁理士クラスなどの重要ポジションでも無いと認められません。
会社の財形貯蓄制度は一通り揃っています。入社してから制度の説明はありますが、必ず入らなければならないと言うことはありません。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の働き方(勤務時間・休日休暇・制度)の口コミ

この口コミの質問文
口コミ投稿日:2024年01月25日

回答者: 男性/ 特許技術者/ 退職済み(2021年)/ 中途入社/ 在籍6~10年/ 正社員

3.3
口コミ投稿日:2024年01月25日
勤務時間・休日休暇:
仕事さえ進めていれば、残業時間も有給も個人の自由という感じです。

多様な働き方支援:
これも仕事さえ進めていたら自由度が高いと思います。副業はわかりません。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の企業カルチャー・組織体制の口コミ

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口コミ投稿日:2025年01月16日

回答者: 女性/ 特許事務/ 退職済み(2023年)/ 中途入社/ 在籍3~5年/ 正社員

3.8
口コミ投稿日:2025年01月16日
組織体制・コミュニケーション:
部署内の雰囲気はとてもいい。各自の担当案件はあるが、誰かが休んだときなどは代理で業務にあたる必要があるので、部署内の全員が「とにかく仕事を終わらせる」という目標に向かって団結しており、非常に協力的だった。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の女性の働きやすさの口コミ

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口コミ投稿日:2025年01月16日

回答者: 女性/ 特許事務/ 退職済み(2023年)/ 中途入社/ 在籍3~5年/ 正社員

3.8
口コミ投稿日:2025年01月16日
女性の働きやすさ:
産休・育休の取得率が高く、復帰率も高かった。事務部門では女性率が圧倒的である。勤続年数も長い人ばかりだった。この会社で専門性を極めつつ、一生を過ごしたい人には向いている。既婚者(特に子持ち)には働きやすい職場ではあるが、その反面、独身者に業務の皺寄せがあるのも事実である。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の成長・働きがいの口コミ

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口コミ投稿日:2024年01月25日

回答者: 男性/ 特許技術者/ 退職済み(2021年)/ 中途入社/ 在籍6~10年/ 正社員

3.3
口コミ投稿日:2024年01月25日
成長・キャリア開発:
あまり知らないですが、福利厚生は充実していたと思うので、それなりの支援制度はあると思います。キャリアについては自分次第だと思います。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の入社前とのギャップの口コミ

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口コミ投稿日:2024年01月25日

回答者: 男性/ 特許技術者/ 退職済み(2021年)/ 中途入社/ 在籍6~10年/ 正社員

3.3
口コミ投稿日:2024年01月25日
入社時の期待と入社後のギャップ:
通知されていたことと大きなギャップはありませんでした。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の事業展望・強み・弱みの口コミ

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口コミ投稿日:2021年03月24日

回答者: 男性/ 実務/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍3年未満/ 正社員

1.4
口コミ投稿日:2021年03月24日
事業の強み:
東海地方では同業界の中で最大級の規模。しかし、同規模の競合他社と比較して目立った強みはないように見える。

事業の弱み:
中長期の戦略があまりない。

事業展望:
顧客志向が薄く、悪い意味で売上史上主義に陥っている。基本的にベテランほど社内だけを見た行動になりがちなため、主要取引先の維持が困難なように見える。

弁理士法人オンダ国際特許事務所の年収・給与の口コミ

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口コミ投稿日:2021年03月24日

回答者: 男性/ 実務/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍3年未満/ 正社員

1.4
口コミ投稿日:2021年03月24日
年収 月給(総額) 残業代(月) 賞与(年)
470万円 --万円 --万円 --万円
年収 470万円
月給(総額) --万円
残業代(月) --万円
賞与(年) --万円
給与制度:
不透明な給与制度。等級に応じた年収は期待できない。また、競合他社や同業界と同等の年収も期待できない。

評価制度:
低水準の年功序列制度。在籍年数と在籍部門次第で実質的な評価が決まる。等級制度があるものの有名無実である。賞与においては実績がある程度考慮される。しかし、実績が良くとも数万円単位での増額に過ぎない。一方で、実績が悪い場合又は実績が良くとも経営陣の判断次第では数十万円単位の減額がされる。事実上、実績は減額評価の際に基準となるにすぎない。